スポーツクラブ・フィットネスクラブにおけるM&Aの売却/買収事例とは？買う・売る方法、費用の相場を解説

「ライザップ」をはじめとしたスポーツクラブ・フィットネスクラブは、近年好調になっている事業の1つだといえます。健康に対する意識は年々高まっており、新たな健康法へのニーズは常に存在しているからです。

しかし、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は好調である一方、業界特有の問題が発生しており、それを解決することが課題になっています。その課題解決のために、M&Aを行うスポーツクラブ・フィットネスクラブが増えています。

そこでこの記事では、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界における現状や動向、M&Aの相場と費用、M&Aの成功・失敗事例をご紹介します。

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ここでは、スポーツクラブ・フィットネスクラブの特徴やM&Aを行う理由についてお伝えします。

スポーツクラブ・フィットネスクラブは、健康増進や健康維持のための運動や選任指導を行う会員制の民間施設のことをさします。形態によっては、スポーツジムと呼称されることもあります。日本においては、1970年代に誕生し、2000年以降に急速に世の中に普及していきました。

健康志向の高まりに加え、特に現在は、シニア層が健康維持のためにスポーツクラブ・フィットネスクラブを利用するケースが増えています。その影響も伴って業界全体が好調になっており、売上・従業員数・会員数は右肩上がりで、今後もその傾向は続くと見られています。

また、スポーツクラブ・フィットネスクラブは、小規模の施設でも行えるため、個人事業でも行えることがメリットです。そのため、最近は小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブも増えています。

スポーツクラブ・フィットネスクラブの業界も、他の業界のようにM&Aが増えています。理由として挙げられるのは「会員の取り合い」です。スポーツクラブ・フィットネスクラブは、ニーズの高まりとともに施設が増加し、施設同士による熾烈な会員の奪い合いが起こっているのです。

かつては、大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブが主流だったため、会員の取り合いはそこまで激しくありませんでした。しかし、近年は小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブが増加しており、それぞれの施設が会員を取り合うようになりました。

さらに、スポーツクラブ・フィットネスクラブが、差別化のためにサービスを多様化させており、それも会員の取り合いに拍車をかけているといえます。ただ、このサービスの多様化による会員の取り合いが、小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブに負担をかけています。

そもそも小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブは提供できるメニューや設備、さらに確保できる会員も限られています。そのため、大規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブとの会員の取り合いでは不利になります。

会員の取り合いで不利な状況にある小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブは、大規模な施設にM&Aで買収されることで財務基盤を強化し、より安定したサービスを提供できるようにします。

また、他業種がスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業に参入する際にM&Aを活用するケースも増えています。M&Aであれば施設や人員をゼロベースから確保する必要がなくなり、既存のノウハウを生かして事業を行えるため、有効的な手段となり得るでしょう。

近年、スポーツクラブ・フィットネスクラブでは、大手の施設を中心に、M&Aによる業界再編が続いています。そこでは小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブが、大手の施設に買収されるケースが多いようです。

ただ、規模が大きいM&Aでそれより目立つのは、異業種の大手が買収を仕掛けて、業界に参入しているという点です。近年実施されたM&Aだけでも、日本テレビ、三越伊勢丹、野村不動産、城南進学研究社などといった異業種の大手が、スポーツクラブ・フィットネスクラブを買収しています。

テレビ、百貨店、不動産、学習塾など様々な異業種の大企業が、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界に参入しているのは意外に思うかもしれません。しかし、それだけスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の伸びしろが評価されていることだともいえます。

2020年に東京オリンピックがあり、高齢化に伴い健康志向が高まっているのもあって、スポーツクラブ・フィットネスクラブは、今後も好調を維持する可能性が高くなっています。そのため、他業種からのスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界参入は今後も続くと考えられます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aに関する費用は、対象の施設の規模によって左右されます。費用がかかるポイントとしては、収益性や発生している利益だけでなく、そのスポーツクラブ・フィットネスクラブが持っているノウハウ、従業員、設備といったものも挙げられます。

大規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブであれば、当然ながら費用は大きくなり、異業種の大手が大規模な施設を買収したケースだと、数億円～数百億円規模の費用が発生しています。一方で、小規模な施設、それも個人事業のレベルだと1,000万円単位の費用になることが多いようです。

日本では、M&Aの際の売却価格を非公表にすることが多く、正確な相場を算定することは難しいですが、大規模な施設だと相場は数億～数百億円、小規模な施設だと相場は数千万円と認識しておけばいいでしょう。

ただ、実際のM&Aの費用は買取価格だけでなく、サポートを依頼した専門家への報酬も加算され、この報酬も負担を大きくする可能性があるものです。

M&A総合研究所は完全成功報酬制をとっており、着手金のような手数料が発生しません。また、AIなどの最新技術を駆使して人件費を削減しているため、成功報酬も業界最安値の水準で設定されています。M&Aをご検討される際には、お気軽に一度ご相談ください。

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スポーツクラブ・フィットネスクラブを買収する際、どのようなメリットがあるのでしょうか？

M&Aによりスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収するメリットには、「会員の確保ができる」「サービス・ノウハウ・設備の引き継ぎ」「従業員（人材）の引き継ぎ」「事業の多角化」「既存の商品・サービスとのシナジー効果」などが挙げられます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブを買収する最大のメリットはやはり会員のデータが手に入るという点です。スポーツクラブ・フィットネスクラブは、そもそも会員制の施設であるため、どれだけ会員を確保できるかが重要になります。

M&Aでによってスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収した場合、会員をそのまま引き継げるため、最初から一定数にのぼる規模の会員を確保したうえで事業を展開することが可能になります。

買収するスポーツクラブ・フィットネスクラブが提供しているサービス・ノウハウ・設備についても、買い手は引き継ぐことができます。これらの構築には専門的な知識が必要であり、ゼロベースから用意するのは簡単ではありません。M&Aならば、それらが最初から用意されている状態からスタートできるのです。 

カリスマトレーナーという言葉があるように、スポーツクラブ・フィットネスクラブで指導につく従業員はさらなる会員を呼び込むうえで重要なファクターになります。人気のある従業員を取り込めれば、事業の展開の利益になりますし、教育や研修をする手間も省けるようになります。

サービスによって差別化される傾向が強い、スポーツクラブ・フィットネスクラブにとって、一定のクオリティがあるサービスをまとめて手に入れられるのは、非常に大きなメリットだといえるでしょう。

事業の多角化をするうえでも、異業種がスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収するのは有効です。お伝えしたとおり、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は好調であり、今後もある程度継続すると見られています。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ事業を持っておくだけで一定の収益が見込めるため、事業の多角化の一環として、まずスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収するといった会社もあるようです。

スポーツクラブ・フィットネスクラブで提供しているサービスの中に、自社が提供している既存の商品やサービスを組み合わせることで、自社の顧客を増やすと同時に、宣伝をするという手法もよく使われます。

元々、食品や医療器具など健康に関係する商品・サービスを取り扱っていた会社であれば、スポーツクラブ・フィットネスクラブは、高いシナジー効果を得やすくなるでしょう。

スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却することには、どのようなメリットがあるでしょうか？

スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却するメリットには、「財務基盤の強化ができる」「資金調達を安定化できる」「幅広い宣伝ができる」などが挙げられます。

まず挙げられるのは「財務基盤の強化ができる」という点です。これは、スポーツクラブ・フィットネスクラブに限らず、あらゆる事業のM&Aに関わることですが、会社や事業を売却し、大手の会社の資本の傘下に入ることができれば、財務基盤を一気に強化できます。

とりわけ小規模の個人事業が多いスポーツクラブ・フィットネスクラブにとって、この点は大きなメリットだといえるでしょう。財務基盤が強化できれば事業の拡大も容易になりますし、より魅力的なサービスの提供もできるようになります。

そもそもスポーツクラブ・フィットネスクラブに限らず、小規模な個人事業は融資を得ることは難しく、資金調達に苦しみやすい傾向があります。この点を考えると、M&Aは資金調達を安定化させるうえで有効的な手段だといえます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブが異業種に買収された際には別のメリットが発生することもあります。日本テレビに買収されたティップネスがいい事例ですが、買い手となった会社が持っている広告媒体やメディアを利用して、より幅広く宣伝ができるようになることがあります。

また、スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員を集めるために広告手段が必要になりますが、スポーツクラブ・フィットネスクラブの大手であるライザップは、広告会社や印刷会社を買収し、自社の宣伝に役立てています。

このようにスポーツクラブ・フィットネスクラブは、買収されることで、自分達の事業をさらに拡大するうえの大きな一歩を獲得したケースも少なくありません。

ここでは、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aの事例をお伝えします。今回お伝えするのは、さきほども触れた日本テレビとティップネス、野村不動産とメガロスの事例です。

日本テレビは、2014年にフィットネスクラブを経営しているティップネスとM&Aを行い、元々ティップネスの大株主だったサントリーと丸紅から全ての株式を買収しましたが、この際の取得価額は240億円です。

元々日本テレビの母体である日本テレビホールディングスは、事業ポートフォリオの多角化を目指しており、ティップネスの買収はその一環だといえます。

日本テレビは、ティップネスのブランドイメージを評価しており、のれんの計上額は、商標権を含めて120億円以上となっており、スポーツクラブ・フィットネスクラブのブランドイメージが、M&Aに大きく影響した結果だといえるでしょう。

ティップネスにとっても、日本テレビの番組に出演する機会が増え、宣伝ができるようになるなど、このM&Aの事例は、買い手・売り手にとってお互いメリットがあるものだったといえます。

少し意外な組み合わせだと、2015年にあった野村不動産とメガロスのM&Aが挙げられますが、元々メガロスは野村不動産の子会社でありました。しかし、親会社の野村不動産が近年の健康志向の高まりや東京オリンピックの到来などを踏まえ、メガロスを完全子会社化することを決断しました。

このケースは、スポーツクラブ・フィットネスクラブの将来性や好調ぶりに異業種の大手も注目していることを示す好例だといえます。多くの異業種の大手がスポーツクラブ・フィットネスクラブとM&Aを行う理由も同じようなものであるといえるでしょう。

ここでは、M&Aの成功事例をお伝えしていますが、M&A戦略は事例によって様々で、柔軟な判断が必要になることも多いため、ぜひM&A総合研究所へ一度ご相談ください。M&A仲介会社であるM&A総合研究所には、豊富な知識と経験をもつアドバイザーが在籍しており、M&Aをフルサポートいたします。

ご相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。さらに、M&A総合研究所はスピーディーなサポートを実践しており、平均3ヶ月という期間で成約を実現します。

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スポーツクラブ・フィットネスクラブは、全体的に好調な事業であるため、異業種の大手も注目しており、今後もスポーツクラブ・フィットネスクラブと異業種の大手とのM&Aは増え続けるでしょう。

一方、M&Aは小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブにとっても有効的な経営戦略であり、小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブであれば、いずれ実行する経営戦略として選択肢に入れておくべきでしょう。