スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A動向！売却・買収事例や費用相場などを徹底的解説！

ライザップを始めとするスポーツクラブ・フィットネスクラブの運営は、近年の日本で好調に業績が推移している事業のひとつです。日本では健康に対する意識が年々高まっており、新たな健康法へのニーズが常に維持されています。

しかし、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は好調である一方で業界特有の問題が発生しており、この解決が重要課題とされています。そのために、M&Aを実施するスポーツクラブ・フィットネスクラブが増加中です。

そこで本記事では、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&A動向、売却・買収事例、案件、費用の相場などを中心に取り上げます。ます本章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブおよびM&Aの概要をまとめました。

スポーツクラブ・フィットネスクラブとは、健康増進・健康維持のための運動や選任指導などを行う会員制の民間施設のことです。より具体的にいうと、事業者が募った会員を対象に、室内の運動施設において指導員を配置したうえで、スポーツ・体力向上を目指したトレーニング方法を教授する事業所をさします。

形態によっては、スポーツジムと呼称されるケースも見られます。日本では1970年代に誕生し、2000年以降に急速に普及しました。

なお、スポーツクラブ、フィットネスクラブ、スポーツジムは以下のような異なる意味を持つこともあります。

• スポーツジム：備え付けのマシン・器具を用いたが中心の施設
• スポーツクラブ、フィットネスクラブ：マシン・器具によるトレーニング、スタジオでのヨガ・ピラティス、プールでのスイミングといった幅広いメニューを提供している施設

特に現在では、シニア層が中心となり、健康志向の高まりに伴い健康維持を図るためにスポーツクラブ・フィットネスクラブを利用するケースが増加しています。この影響により業界全体の業績が好調であり、売上・従業員数・会員数が上昇傾向にあるうえに、今後もこの傾向が継続する見込みです。

スポーツクラブ・フィットネスクラブを業態別に分類すると、総合型・24時間セルフ型・ターゲット限定型・成果志向型・郊外型の5種類が存在します。このうち総合型施設では、会員の高齢化が進行している状況です。その一方で、成果志向型などのパーソナルジムは、20代〜40代を中心に人気を集めています。

また、スポーツクラブ・フィットネスクラブは小規模の施設でも運営できるため、個人事業としても実施可能な点が特徴的です。そのため、最近では小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブも増加しています。

矢野経済研究所の「フィットネス施設に関する調査を実施（2023年）」によると、全国フィットネス施設数は10,610施設（2023年7月時点）でした。近年、急速に増えている「24時間型」のフィトネス施設が3,141施設と最も多く全体の29.6％を占めています。

経済産業省の産業動態統計調査によると、フィットネスクラブの市場規模（売上高）は2,235億1,700万円です（2020年度）。2014年度以降、売上高は3,000億円を超えて増加傾向にありましたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響などを受けて、2020年度には減少に転じています。

参考：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査 長期データ」

日本のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界では、他国と比較すると市場規模が小さい点を課題として挙げています。クラブビジネスジャパンによると、2018年度における日本のフィットネスクラブの売上高は47.9億ドルであるのに対して、アメリカは323億ドル・イギリスは74億ドルです。

上記3カ国はそれぞれ人口が異なるものの、2018年度におけるフィットネスクラブへの参加率を比較しても、日本は4.1%・アメリカは20.8%・イギリスは14.9%と、日本の参加率の低さが目立っています。

参考：日・米・英の民間フィットネスクラブ産業市場データ（クラブビジネスジャパン）

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界にも、他業界のようにM&Aが増加中です。主な理由には、会員の取り合いが挙げられます。つまり、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界ではニーズの高まりとともに施設が増加しており、施設同士による激しい会員の奪い合いが発生しているのです。

従来の日本では大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブが主流であり、会員の取り合いはそれほど激しく行われていませんでした。しかし、近年は小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブが増加しており、各施設が会員を激しく取り合っています。

また、差別化を図るべくそれぞれのスポーツクラブ・フィットネスクラブがサービスを多様化させており、この点も会員の取り合いに拍車をかけています。そして、サービスの多様化による会員の取り合いが、小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブに負担をかけている状況です。

もともと小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブは提供できるメニュー・設備・確保できる会員などが限られています。そのため、大規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブとの会員の取り合いにおいて不利な状況に立たされやすいです。

会員の取り合いで不利な状況に立たされている小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブの多くは、M&Aにより大規模な施設に買収されることで、財務基盤を強化して安定したサービスの提供を図っています。

なお、他業種の企業がスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業に参入する際に、M&Aを活用するケースも増加中です。M&Aであれば施設・人員をゼロベースから確保する必要がなく、既存のノウハウを生かして事業を行えるために有効的な手段となり得ます。

近年のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界では、会員の確保・スケールメリットや既存施設とのシナジー獲得などの目的のもと、大手企業による中小企業へのM&Aを用いた業界再編が活発化しています。具体的にいうと、小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブが大手の施設に買収されるケースが多いです。

一方の中小企業は、大手5社が全体の半分程度の市場シェアを占める状況により、価格競争に勝てないケースが多いです。そのため、設備維持費・トレーナーの人件費・リクルーティング費のコスト負担に悩まされながら生き残りを模索する状態が続いており、M&Aによる譲渡が事業継続の選択肢とされています。

とはいえ、大規模なM&Aでは、異業種の大手が買収を仕掛けて業界への参入を図るM&A事例が特に目立っています。近年実施されたM&Aを見ると、日本テレビ・三越伊勢丹・野村不動産・城南進学研究社などの異業種の大手企業がスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収しました。

テレビ・百貨店・不動産・学習塾などさまざまな異業種の大企業がスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界に参入している点を見ると、意外に感じる経営者の方も少なくありません。しかし、これは裏を返すと、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の伸びしろが高く評価されている証拠でもあります。

近年、高齢化に伴い健康志向が高まっている傾向も相まって、スポーツクラブ・フィットネスクラブは今後も好調を維持する可能性が高いです。そのため、他業種の企業によるスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界への参入事例は今後も多く見られると推測されています。

本章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界における最近のM&Aニュースとして、以下の5件を取り上げます。

1. ルネサンスによるBEACH TOWNの株式取得
2. THINKフィットネスによるジョイフルアスレティッククラブの株式取得
3. アクトスによるアプローチの株式取得
4. アークコアによる完全子会社の吸収合併
5. 日新製糖によるエヌエーシーシステムの株式取得

それぞれのニュースからポイントをつかんで、自社のM&A戦略策定に役立てましょう。

2021年2月、ルネサンスは、BEACH TOWNの株式51.7％を取得し子会社化すると発表しました。株式取得価額は非公開とされています。買収側のルネサンスは、東京都を拠点にスポーツクラブの運営などを手掛ける企業です。

2009年よりBEACH TOWNと業務委託契約を締結し、「ルネサンス アウトドアフィットネス」として周辺の公園や自然を活用しながら、「ノルディックウオーキング」「ランニング」「パークヨガ」などのプログラムを実施してきました。

売却側のBEACH TOWNは、アウトドアフィットネス・ヨガスタジオ・ボルダリングジム・トレーニングジム・スケートボードパーク・ランニングステーションなどスポーツ施設の事業プロデュースおよび運営を手掛ける企業です。本件M&Aの目的は、アウトドアフィットネス分野への本格参入にあります。

2021年2月、THINKフィットネスは、ジョイフルアスレティッククラブの株式67％を取得すると発表しました。株式取得価額は非公開です。本件M&Aにより、THINKフィットネスは、ジョイフル本田とともにジョイフルアスレティッククラブを共同経営する方針を発表しています。

買収側のTHINKフィットネスは、東京都を拠点に、日本におけるゴールドジムの運営・フィットネス用品および栄養補助食品の販売などを手掛けている企業です。売却側のジョイフルアスレティッククラブはジョイフル本田による全額出資子会社であり、茨城県および千葉県でスポーツクラブを合計3施設運営しています。

本件M&Aの目的は、トレーニングマシン・健康器具・栄養補助食品など物販面におけるシナジー効果の獲得にあります。

2019年12月、アクトスは、アプローチの株式すべてを取得し完全子会社化しました。株式取得価額は非公開です。買収側のアクトスはスーパーマーケットチェーンなどを営むグループの持ち株会社バローホールディングスの傘下であり、岐阜県に本社を置きスポーツクラブなどを運営しています。

売却側のアプローチは、大阪市においてテニス・バドミントン関連を中心とするスポーツ用品を販売する企業です。本件M&Aの目的は、物販・情報提供機能の強化および、スポーツクラブとオートテニス・プロショップの融合による新業態出店の実現などにあります。

2019年10月、アークコアは、自身の完全子会社であるアークコアライフを吸収合併すると発表しました。なお、本件合併は、完全子会社を対象とする簡易吸収合併に該当します。アークコアは、中古バイクの買取専門店「バイクランド」を運営するバイク事業を展開する企業です。

上記のほかにも、フィットネスジム「エニタイムフィットネス」のFC店およびゴルフスクール「ステップゴルフ」のFC店などを展開するフィットネス・ゴルフ事業、からあげと玉子焼きの専門店「から揚げの天才」のFC店を展開する飲食事業などを手掛けています。

本件合併の目的は、グループにおける経営資源の集中・有効活用および事業再編による経営の効率化にあります。

2018年12月、日新製糖は、エヌエーシーシステムの株式取得すべてを取得し完全子会社化すると発表しました。株式取得価額は非公開とされています。買収側の日新製糖は、砂糖の精製販売・フィットネスクラブの運営・不動産事業などを手掛ける企業です。

売却側のエヌエーシーシステムは中村屋の子会社であり、スポーツクラブ事業を手掛けています。都内で総合フィットネスクラブ2店舗のほか、近年はジム特化型24時間運営のコンパクトジムを9店舗展開している企業です。本件M&Aの目的は、フィットネスクラブ事業の強化にあります。

本章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aにおける相場と費用を取り上げます。

日本企業はM&Aにおける売却価額を非公表にするケースが多く、正確な相場の算定は非常に難しいですが、大規模な施設であれば数億～数百億円程度、小規模な施設であれば数千万円が相場の目安であると認識しておくと良いでしょう。

とはいえ、M&Aで実際に発生する費用は、買収価額だけでなくサポートを依頼した専門家への報酬などの費用も加算されるため、この点も考慮する必要があります。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aに関する費用は、対象施設の規模によって大きく左右されます。費用が発生するポイントには、収益性・発生する利益だけでなく、スポーツクラブ・フィットネスクラブが持っているノウハウ・従業員・設備などの経営資源も含まれるためです。

そのため、大規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブであれば当然ながら費用は大きくなり、異業種の大手が大規模な施設を買収したケースであれば数億円～数百億円規模の費用が発生します。その一方で、小規模な施設の中でも個人事業レベルであれば1,000万円程度の費用になるケースが多いです。

もしもスポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、ぜひM&A総合研究所にお任せください。M&A総合研究所には知識・経験が豊富なアドバイザーが在籍しており、これまでに培ってきたノウハウを生かしてM&A手続きをフルサポートしております。

料金体系は成約するまで完全無料の「完全成功報酬制」です（※譲渡企業様のみ）。相談料は無料となっておりますので、お気軽にお問い合わせください。

本章では、M&Aにおいて生じるメリット・デメリットをまとめて取り上げます。まず、取り上げるのは買い手側についてです。

M&Aによりスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収するメリットは、以下のとおりです。

• 会員の確保ができる
• サービス・ノウハウ・設備の引き継ぎ
• 従業員（人材）の引き継ぎ
• 事業の多角化
• 既存の商品・サービスとのシナジー効果

それぞれのメリットを順番に詳しく紹介します。

スポーツクラブ・フィットネスクラブを買収する最大のメリットは、会員のデータを入手できる点にあります。もともとスポーツクラブ・フィットネスクラブは会員制の施設であるため、どれだけ会員を確保できるかが重要です。

そこで、M&Aによってスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収すれば会員をそのまま引き継げるため、初期段階から一定規模の会員を確保したうえで事業を展開できます。

M&Aの買い手は、買収するスポーツクラブ・フィットネスクラブの提供するサービス・ノウハウ・設備も引き継げます。もともとこれらの経営資源の構築には専門的な知識が必要であり、ゼロベースからの用意は簡単ではありません。しかし、M&Aを活用すれば、用意されている状態から事業を開始できます。 

カリスマトレーナーという言葉があるように、スポーツクラブ・フィットネスクラブで指導を行う従業員はさらなる会員を呼び込むうえで大切な要素です。M&Aにより人気のある従業員を取り込めれば、事業を展開するうえで利益になるだけでなく、教育や研修の手間も省けます。

サービスにより差別化される傾向が強いスポーツクラブ・フィットネスクラブにとって、一定のクオリティのあるサービスをまとめて手に入れられる点は、非常に大きなメリットです。

異業種企業が事業を多角化するうえで、M&Aによるスポーツクラブ・フィットネスクラブの買収は有効です。近年のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は好調であり、この傾向は今後も継続すると見られます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ事業を保有しておけば一定の収益が見込めるため、事業の多角化の一環としてスポーツクラブ・フィットネスクラブの買収を図る会社も見受けられます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブで提供するサービスと、自社が提供する既存の商品やサービスを組み合わせることで、自社の顧客を増やすと同時に宣伝も行う戦略を講じる企業も見られます。

もともと食品や医療器具など健康に関係する商品・サービスを取り扱っていた会社であれば、スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収によりシナジー効果を獲得しやすいです。

M&Aによりスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収する際のデメリットを以下にまとめました。

• 従業員（指導員）同士で摩擦が生じる
• 経営統合が済むまでに多くの時間と費用が発生する
• 簿外債務や偶発債務などのリスクが表面化する
• 想定していたシナジー効果が得られるとは限らない
• のれんの減損リスクが発生する
• 希望する条件の売却案件が見つかるとは限らない

上記のデメリットを回避するためにも、M&Aを行う際は専門家からサポートを受けると良いでしょう。

M&Aによりスポーツクラブ・フィットネスクラブを売却するメリットは、以下のとおりです。

• 財務基盤の強化ができる
• 資金調達を安定化できる
• 幅広い宣伝ができる

それぞれの項目を順番に詳しく紹介します。

まず挙げられるメリットは、財務基盤の強化ができる点です。これはスポーツクラブ・フィットネスクラブに限らずあらゆる事業のM&Aに関係しますが、会社や事業を売却して大手企業の資本の傘下に入れば財務基盤を急速に強化できます。

特に小規模の個人事業が多いスポーツクラブ・フィットネスクラブにとって、この点は大きなメリットです。財務基盤を強化できれば、事業の拡大が容易になるだけでなく魅力的なサービスの提供も図れます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブに限らず小規模な個人事業では融資を得ることが難しく、資金調達に苦しみやすい傾向があります。この点を考えると、M&Aは資金調達を安定化させるうえで有効的な手段です。

スポーツクラブ・フィットネスクラブが異業種に買収された際は、特有のメリットが発生するケースもあります。日本テレビに買収されたティップネスが典型的な事例ですが、買い手側の会社が持っている広告媒体・メディアなどを利用できれば、より幅広い宣伝を実施可能です。

このように、スポーツクラブ・フィットネスクラブでは、売却により自身の事業をさらに拡大するケースが少なくありません。なお、スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員を集めるために広告手段が必要不可欠ですが、大手企業のライザップは広告会社や印刷会社を買収して自社の宣伝に役立てています。

M&Aによりスポーツクラブ・フィットネスクラブを売却する際のデメリットを以下にまとめました。

• 希望条件で買収してくれる相手が見つかるとは限らない
• 取引先や顧客から反対されるおそれがある
• 労働条件や環境の変化により従業員のモチベーションが低下する

上記のデメリットを避けるためにも、M&Aを行う際は買い手側と同様に、専門家からサポートを得ることが大切です。

本章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aにおける成功・失敗事例を取り上げます。スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aにおける大きな失敗事例は、現時点では報告されていません。

とはいえ、M&Aの実施に伴い、「適した相手が見つけられなかった」「想定外に多額の課税を受けてしまった」「従業員の流出を起こした」企業は少なからず存在します。これらのトラブルは、経営者からするとM&Aで期待していたメリットが獲得できないどころか、事業運営自体が困難になりかねません。

上記のトラブルを事前に避けるには、M&Aの専門家からサポートを受けながらプロセスを進行させると良いでしょう。ここからは、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aにおける成功事例として、以下の2件を取り上げます。

1. 野村不動産×メガロス
2. 日本テレビ×ティップネス

それぞれの事例からポイントをつかんで、自社のM&A戦略策定に役立てましょう。

2015年5月、野村不動産は、メガロスに対してM&Aを行っています。もともとメガロスは野村不動産の子会社でしたが、親会社の野村不動産が近年の健康志向の高まりや東京オリンピックの到来などを踏まえてメガロスの完全子会社化を決断しました。

本件M&Aは、スポーツクラブ・フィットネスクラブの将来性や好調ぶりに異業種の大手が注目している事実を示す好例です。本件M&Aで掲げられた理由は、多くの異業種の大手企業がスポーツクラブ・フィットネスクラブとM&Aを行う理由と同様であると考えられます。

2014年11月、日本テレビは、フィットネスクラブを経営するティップネスとM&Aを行うと発表しました。もともとティップネスの大株主だったサントリーと丸紅から株式すべてを買収しており、このときの取得価額は約240億円です。

日本テレビの母体である日本テレビホールディングスは事業ポートフォリオの多角化を目指しており、ティップネスの買収はその一環だと考えられています。また、日本テレビはティップネスのブランドイメージを評価したため、のれんの計上額は商標権を含めて120億円以上に及びました。

上記の金額は、スポーツクラブ・フィットネスクラブのブランドイメージがM&Aに大きく影響した結果だといえます。なお、ティップネスにとっても日本テレビの番組に出演・宣伝する機会が増えたため、本件は買い手・売り手の双方にメリットをもたらしたM&Aの典型的な事例です。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aは盛んに行われていますが、失敗してしまうケースも多くあります。

失敗するケースには以下の特徴があります。

1. マッチするM&A先を見つけられなかった
2. 予測以上に税金がかかってしまった
3. 事業の引き継ぎに関するすり合わせが不十分だった
4. 社員がM&A後に離職してしまった

スポーツクラブやフィットネスクラブでのM&Aは、主に人口減少を見越した業界再編が目的です。

ただ、よいM&A先が見つけられなかったことが原因でM&Aが失敗してしまうケースがあります。業績が良く今後の売り上げが期待できる事業はM&A市場でも人気ですが、タイミングによってはよいM&A先を見つけることができません。

M&Aでは多くの税金が発生します。

M&Aの形式にもよりますが場合によっては売却額の半分以上を税金に持っていかれることがあります。あらかじめどれくらいの税金が必要になるのかを把握しておきましょう。

短時間でのM&Aの場合、お互いのすり合わせが不十分なままM&Aが進んでしまいかねません。

会社の事情によっては短時間でM&Aを行う必要があるかもしれませんが、必要最低限のすり合わせは行っておきましょう。もし双方ですり合わせの時間が取れない場合はM&A仲介会社を利用しましょう。

M&A後に社員が離職してしまうケースが後を絶ちません。

会社の今後について説明が不十分なままだと社員は「このままこの会社で働き続けても大丈夫か」と不安に思ってしまうものです。M&Aを行う前に社員にしっかりと説明しておく必要があります。

本章では、「スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収積極企業一覧」を以下の表にまとめました。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A案件の探し方には、M&A仲介会社に依頼する方法やM&Aマッチングサイトを利用する方法などがあります。

M&Aマッチングサイトは時間や場所を気にせず案件を探すことができる点が大きなメリットです。手続きや交渉は自身で進めることもできますが、不安な場合は別途サポートが依頼可能なマッチングサイトも増えています。

近年は、マッチングサイトの数が増えており質も向上しているので、どのような案件があるのか知りたいという場合に利用するのもよいでしょう。

どのようにM&Aを進めていけばよいかわからない、交渉から契約手続きまで一貫してサポートを受けたいという場合は、M&A仲介会社に相談するのがおすすめです。

最後に、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aにおける注意点を以下にまとめました。

1. M&Aの情報を外部に漏らさない
2. 事実とは異なる情報の提示を避ける
3. デューデリジェンスの実施に備える
4. 経営統合（PMI）プロセスを綿密に策定する

これらの注意点を十分に実践するためにも、M&A仲介会社などの専門家にサポートを依頼することをおすすめします。M&A総合研究所には知識・経験が豊富なアドバイザーが在籍しており、M&Aを専任フルサポートしております。

通常、M&Aでは半年〜1年程度の期間が必要ですが、M&A総合研究所ではスピーディーな対応を実践しており、最短3カ月での成約実績を有している点も強みです。

料金体系は成約するまで完全無料の「完全成功報酬制」です（※譲渡企業様のみ）。相談料は無料となっておりますので、お気軽にお問い合わせください。 

スポーツクラブ・フィットネスクラブは全体的に好調な業界であり、異業種の大手企業も注目しています。今後も、スポーツクラブ・フィットネスクラブと異業種の大手企業とのM&Aは増える見込みです。

その一方で、小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブにとっても、M&Aは有効的な経営戦略です。そのため、もしも小規模なスポーツクラブ・フィットネスクラブであれば、いずれ実行する経営戦略として選択肢に入れておくと良いでしょう。本記事の要点は、以下のとおりです。

・スポーツクラブ・フィットネスクラブとは？
→健康増進や健康維持のための運動や選任指導などを行う会員制の民間施設

・スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の市場規模
→2,235億1,700万円（2020年度）

・スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aの動向
→大手の施設を中心にM&Aによる業界再編が続いている

・スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aのメリット
→会員の確保ができる（買い手側）、財務基盤の強化ができる（売り手側）など

・スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aのデメリット
→従業員同士で摩擦が生じる（買い手側）、希望条件で買収してくれる相手が見つかるとは限らない（売り手側）など

・スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aでの注意点
→M&Aの情報を外部に漏らさない、事実とは異なる情報の提示を避ける、デューデリジェンスの実施に備える、経営統合（PMI）プロセスを綿密に策定する