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2019年5月12日更新
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シナジー効果の意味とは?M&A成功事例や多角化戦略、使い方をわかりやすく解説

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この記事の監修専門家
M&A総合研究所 公認会計士
高谷 俊祐

M&Aや業務提携のような複数の企業が合同で事業に取り組む、あるいは経営統合を行った際に発生する相乗効果をシナジー効果と呼びます。シナジー効果を活用したソフトバンクや楽天といったM&A成功事例、シナジー効果による多角化戦略、使い方や注意点を解説します。

目次

    シナジー効果

    シナジー効果といえばM&Aでよく使われる用語ですが、種類や成功事例について知ってる方は少ないのではないでしょうか。

    シナジー効果は単純に「相乗効果」という意味だけでなく、種類も複数あるため全てを正確に理解することは簡単なことではありません。

    今回はシナジー効果の意味や種類をわかりやすく説明するだけでなく、実際にシナジー効果を発揮したM&Aの成功事例などについてお伝えしていきます。

    シナジー効果とは?シナジー効果の意味

    そもそもシナジー効果とはどういった意味があるのでしょうか?

    シナジー効果は基本的に「相乗効果」という言葉で解釈されます。

    M&Aや業務提携のような複数の企業が合同で事業に取り組む、あるいは経営統合を行った際に発生する相乗効果をシナジー効果と呼びます。

    基本的に定義に該当すればシナジー効果は「相乗効果」と一括りに解釈しても構わないものですが、実際には後述するようにシナジー効果には様々な種類があります。

    ただ、M&Aのような手法でシナジー効果を得る場合、売り手の会社の条件と合致していなければ理想的なシナジー効果は得られないものです。

    もし理想的なシナジー効果を得たければ、M&A総合研究所のM&Aプラットフォームで売り手を探してみてください。

    そこには独自のAIがあり、買収ニーズを登録するだけで条件の合う売り手をマッチングします。
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    ちなみにシナジー効果は元々生理学の用語であり、動作の際に筋肉同士が一糸も乱れずに連動することを指しています。

    シナジー効果の種類

    先ほども触れたようにシナジー効果は様々な種類があります。

    いずれも何らかの形で発揮された相乗効果ですが、単純に「売り上げ」という形だけで現れるわけではありません。

    ここでは様々な種類のシナジー効果についてお伝えしていきます。

    ①売上シナジー

    シナジー効果という言葉を聞いてイメージする代表例が売上シナジーです。

    売上シナジーは単純に売上に発揮されるシナジー効果のことを指します。

    M&Aの場合は経営統合することによってそれぞれの企業の売上が合わさることでトータルの売上が大きくなります。

    M&Aだけでなく業務提携などで販売チャンネル、顧客、流通網などが合わさることでさらに売上を向上します。

    また、統合・提携する相手によってはブランドイメージの向上にも繋がります。

    統合・提携をきっかけに企業の知名度が上がることもあるため、それもまた売上につながるものだといえるでしょう。

    ②コストシナジー

    コストシナジーは経営の際に発生するコストの削減に関わるシナジー効果です。

    コストシナジーは生産設備の稼働率の向上やM&Aを機にした営業拠点の統廃合、物流コストや重複している間接部門費などの削減といった形で実現されるものです。

    ③経営シナジー

    異なる企業同士が統合、あるいは提携すれば、互いの企業のノウハウが合わさることになり、それは経営シナジーの発揮につながります。

    それぞれの企業が持つノウハウや経験値は互いの事業にとって生かせるものあり、異業種同士の統合・提携であればそれぞれの得意分野が組み合わさることでより良い成果が期待できるようになります。

    ④投資シナジー

    統合・提携したそれぞれの企業の投資力や人員、研究開発に関わる知識や生産設備などが合わされば投資シナジーが発揮できる可能性が高まります。

    技術基盤や資材調達を共同化できるため、より良い製品・サービスを提供するための研究開発が促進されるようになるでしょう。

    M&Aを活用した経営統合によるシナジー効果

    昨今はM&Aが経営戦略として一般化されており、大企業から中小企業、ベンチャー企業までがM&Aを実施することで経営統合によるシナジー効果の獲得に成功しています。

    それぞれの企業がM&Aを実施するには理由があります。

    さらなる成長のために、事業規模拡大を目的に行うこともあれば、経営不振から脱却する事業再建の一手として、または後継者不在による解散を避けるための事業承継の一環としてM&Aを行うこともあります。

    M&Aは複数の企業同士が経営統合を行うことにより、上述したようなシナジー効果を上げることが期待できるものです。

    実際M&Aを行うことによって成長を実現した企業は枚挙に暇がありませんし、経営再建や事業承継をより良い形で実践した企業もあります。

    かつてはM&Aというとネガティブなイメージが伴うものですが、最近では経営者の価値観も大きく変わっており、むしろM&Aを積極的に行うことでシナジー効果を獲得し、更なる企業の成長を実現することが戦略として一般的なものになっています。

    そのため昔と比べると、どの企業も何らかの形でM&Aに関わる可能性は上がっているといっても過言ではないでしょう。

    ただ、M&Aは様々なスキームがあり、成功するには専門家の協力は欠かせません。

    専門家の協力を得たければ、ぜひM&A総合研究所にご一報ください。

    通常のM&A取引では交渉から成立まで半年から1年程度かかる場合もありますが、M&A総合研究所は早いクロージングを目指し、平均して3ヶ月から6ヶ月でクロージングを行います。

    それを可能にしているのは、M&Aプラットフォームを利用した独自のAIシステムによって早期にマッチングを行っているからです。

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    シナジー効果を活用したM&A成功事例

    M&Aを成功させ、シナジー効果を獲得した企業は多くあります。

    ここでは様々な企業がM&Aに成功した事例をいくつかご紹介します。

    ①ソフトバンク

    日本でも有数の大企業であるソフトバンクですが、その発展にはM&Aが大きく影響しています。

    ソフトバンクは2004年に日本テレコム、ホークス球団、2006年にボーダフォンを買収し、新たな顧客の取り込みや新しい事業分野への参入、買収した企業が持つ設備を利用したコスト削減などに成功し、現在の規模にまで発展しました。

    ソフトバンクは売上シナジーやコストシナジーが発揮された典型的な事例だといえます。

    ソフトバンクは現在も海外の企業とのM&Aを行うなど、更なる新事業の進出も積極的に実施しており、グループの更なる発展を実現しています。

    ②楽天

    ソフトバンクと並んで日本でトップクラスの大企業である楽天もまたM&Aを利用して発展を実現しました。

    2003年にマイトリップ・ネット株式会社、2004年にディーエルディレクト・エスエフジー、あおぞらカードなど様々な企業を買収してきました。

    様々な事業を持つ企業を買収することで楽天はグループ内の事業を多角化し、楽天のユーザーに消費と金融の両方からサービスを提供しています。

    この戦略を楽天は「楽天経済圏」と呼んでいます。

    これは一種の売上シナジーを発揮しているといえますが、楽天が発揮しているシナジー効果についてはグループシナジーと呼称されます。

    ③サントリー

    2014年にサントリーホールディングスがアメリカの大手ウィスキーメーカーのジムビームを買収しました。

    これによってサントリーは蒸留酒で世界第3位にまでのぼりつめ、さらにジムビームを通じて自社のブランドのウィスキーを販売するルートを確保しました。

    サントリーはこのM&Aによって更なる販売ルートの拡充できるだけのシナジー効果を獲得しています。

    ④ロート製薬

    2016年にロート製薬が行った南アフリカのAJ North社(歯ブラシメーカー)を完全子会社化したM&Aでは、南アフリカ唯一の歯ブラシメーカーを買収することで南アフリカでの市場を独占し、さらにアフリカ進出のきっかけを作りました。

    このM&Aでは歯ブラシのみならず、ビューティーヘルスなどの分野の市場も獲得しています。

    このようにM&Aは新たな国や地域に市場を開拓する際に使われることもあります。

    ⑤JT

    日本たばこ産業ことJTは1999年にアメリカのRJRナビスコの海外たばこ事業と、2007年にはイギリスの大手たばこ産業のギャラハーとのM&Aを行いました。

    JTはこれらのM&Aを通じて積極的なブランディングを行っただけでなく、さらにコスト削減を実現しています。

    さらに大手の会社とM&Aをすることによって従業員への給与・賞与体系を統一することによって、従業員へのインセンティブを充実させ、モチベーションの向上にも成功しています。

    JTのM&Aは単純な売上シナジーだけでなく、コストシナジーや経営シナジーといった面でもシナジー効果を発揮しています。

    シナジー効果による多角化戦略

    M&Aや業務提携によって発揮されるシナジー効果は企業の多角化戦略に貢献するものです。

    M&Aの成功事例として挙げた楽天やロート製薬が良い例ですが、M&Aや提携は自身の企業のサービスを多角化・拡充や新たな国や地域の市場への進出という形でシナジー効果を活用できます。

    そもそもM&Aや提携といった経営戦略は多角化戦略において非常に有効的なものです。

    M&Aや提携によって、統合・提携する企業同士のノウハウや設備、従業員、資金、販路などを使えるようになります。

    そのため新事業や新しい市場への進出をゼロベースでやるよりも投資コストが削減できるようになり、事業に必要な許認可の獲得の手間も省けるため、スピーディーに展開することができます。

    そもそも多角化戦略は成功率が高いものではなく、多大な投資と時間を行ったとしても失敗に終わる可能性は決して低くありません。

    しかしM&Aや提携で得られるシナジー効果を活用すれば多角化戦略を成功させやすくなるでしょう。

    一方、無闇な多角化戦略は限られた経済資源を浪費してしまうことにつながり、かえって企業の成長を妨げてしまうことがあります。

    M&Aや提携は確かに多角化戦略を促進させるものですが、自社の事業ドメインを適切に設定し、そこから多角化の道筋をきちんと見つけていくことが重要です。

    将来的な多角化を踏まえてM&Aを行うのであれば、M&A総合研究所にご相談ください。

    M&A総合研究所では、M&Aに豊富な知識と経験を持つプロがM&Aをフルサポートいたします。

    相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。

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    シナジー効果の有効的な使い方と注意点

    ここではシナジー効果の有効的な使い方と注意点をお伝えします。

    「シナジー効果の種類」でもお伝えしたように、シナジー効果は多種多様であるため、M&Aや業務提携を行う際にどの部分にシナジー効果を活用するかを決めておくべきです。

    シナジー効果をどこで発揮させるかをあらかじめ入念に予測しておけば、経営統合をスムーズに進められるようになりますし、統合を行う際の優先順位も決定しやすくなります。

    ただ、M&Aに関しては想定していたシナジー効果を得ることは決して簡単なことではありません。

    成功率が30%程度といわれているM&Aを成功させること自体もそうですが、M&Aが成功したとしてもシナジー効果が発揮できないというケースは少なくありません。

    シナジー効果が発揮できない理由としては以下のようなものが挙げられます。

    ①M&Aの成約に体力を使ってしまう

    M&Aは成功率が低いこともあって、買い手側も売り手側もそのプロセスで相当体力を使ってしまいます。

    そのためM&Aが成約に全力を費やしてしまい、その後の経営統合が十分になされていないということは珍しくありません。

    M&Aのシナジー効果が最大限発揮されるのは成約した後に行う経営統合にかかっているといっても過言ではなく、しっかり企業同士の生産ラインや業務などを統合させていかなければ予想していたシナジー効果は得られません。

    M&Aの後に経営統合を行うプロセスを「アフターM&A」や「PMI」と呼びますが、このプロセスは重要であるにも関わらずおざなりにされやすい傾向があります。

    M&Aを行う際には成約に満足せず、しっかり経営統合を行っておくようにしましょう。

    ②人員の流出

    M&Aを行ううえでのリスクとしてよく挙げられるのが人員の流出です。

    M&Aは異なる企業同士が経営統合を行うものであるため、文化や価値観、風土、理念などが異なっていることは珍しくありません。

    そのため相手の企業と考えが合わずに従業員が離れてしまうことが発生する可能性があります。

    加えてM&Aのような経営統合は買い手となった企業と売り手となった企業の従業員の間で意味のない上下関係が生まれやすく、売り手となった企業の従業員が肩身の狭い想いをすることも少なくありません。

    当然ながらそのような人間関係ができれば従業員が離職する要因になってしまいます。

    またM&Aそれ自体に反発した従業員が離職してしまうリスクはあります。

    売り手となる企業にありがちですが、どうしても「会社を売る」ということに抵抗感を覚えてしまう従業員は少なくありません。

    万が一離職する従業員が事業の中核を担っていた場合はシナジー効果への影響は計り知れないことになります。

    M&Aは良くも悪くも当事者である企業それぞれに影響を与えるものです。

    だからどのタイミングでM&Aを行うことを公表するか、どうやって理解してもらうかも身長に考えておく必要があります。

    M&Aによるシナジー効果を発揮するうえで従業員は欠かせない存在であるため、一人でも多くの離職を抑えられるようにはしておくべきでしょう。

    まとめ

    シナジー効果は単純に「相乗効果」と理解されていることが多いですが、実際にシナジー効果が発揮される場面は多様であり、どのシナジー効果を狙うかということがM&Aや業務提携を行う判断を左右するといっても過言ではありません。

    ただシナジー効果を十分に発揮するには様々なファクターに注意する必要があります。

    些細な事柄がシナジー効果の発揮を妨げることも珍しくないので、留意しておきましょう。

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