EV/EBITDA倍率とは？8倍は高い、安い？目安、計算方法を解説

EV/EBITDA倍率は、売り手企業へ投資した額の回収までにかかる年数を見極める際など、計算のしやすさやわかりやすさから用いられることの多い指標のひとつです。

本記事ではEV/EBITDA倍率の使い方などをご紹介しますが、まず本章ではEV/EBITDA倍率の意味について解説します。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は、EV（企業価値）をEBITDA（企業の収益力）で割ることで、その企業への投資効率を判断できます。

例えば、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率が4.5だった場合、その企業への投資資金は4年半で回収できると判断できます。

株式の価値算定方法には、コストアプローチ・インカムアプローチ・マーケットアプローチといった方法があります。

コストアプローチとは純資産を株式の価値として算出する方法、インカムアプローチとは、将来の収益力やキャッシュフローから企業の価値を算出する方法です。また、マーケットアプローチでは、類似した複数の上場企業と比較することで企業価値を算出します。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率はマーケットアプローチに該当するものであり、 EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の分子であるEVは企業価値を表しています。

M&Aを実施する際はM&A価格を決める必要があるので、M&A価格の参考となる企業価値の算出を行うことが一般的です。

EVは株式時価総額＋純有利子負債で算出できますが、中小企業の場合はM&Aを実施する時点で株価の時価算定は行われていないことがほとんどです。そのため、M&Aの専門家などによって株式の価値を算定してもらう必要がでてきます。

また、EBITDAは企業の収益力を表しています。企業価値が高くても収益力が低ければ、その企業に投資した資金の回収に時間を要しますが、逆に企業価値が低くても収益力が高ければ、短期間での投資回収が可能です。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は、投資回収の判断を簡潔に行えるメリットがあります。

前述のように、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を参考にすることで、買い手側は売り手企業への投資効率が判断できます。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の算出は、類似した上場企業の抽出さえうまくできれば比較的簡単に行うことができ、算出した数字もわかりやすいので便利な指標です。

また、類似企業が抽出できれば海外企業への投資効率を判断したり、売り手企業がEV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を活用したりするのが可能です。

売り手企業は、M&Aを実施する前に自社のEV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を確認することで、自社の売却可能性やどの程度のM&A価格で売却できそうかなどをある程度予測ができます。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率によって、自社の売却可能性やおおよそのM&A価格を確認することで、M&A実施までに企業価値を上げたり収益力を高めたりといった対応も可能です。

売り手企業の企業価値自体は高くても、収益力が低く投資効率が悪いと判断されれば、なかなか買い手が付かない可能性も考えられます。

つまり、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率によって買い手から投資効率のよい会社だと判断されるには、業界平均よりも割安な数値であればよいということになります。

このように、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を用いることで、M&Aの際に必要な準備の判断材料とするのもできるでしょう。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の計算方法・シミュレーションは、以下の方法で求められます。

• EV/EBITDA倍率=EV（株式時価総額+有利子負債-現預金）÷EBITDA（営業利益+減価償却費）

本章では、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率による企業価値評価の方法を説明します。

まず、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の分子であるEVは企業価値を表しており、EVを算出するには株式時価総額と純有利子負債を合計することで求めることができます。

株式時価総額は、株式の時価と発行済み株式数を掛けることで算出が可能です。中小企業の場合はM&Aを実施時点で株価の時価算定が行われていないことが多いため、M&Aの専門家などによって株式価値を算定してもらう必要がでてきます。

また、純有利子負債とは、銀行からの借入金など利子を付けて返済する必要のある負債から、会社の現預金を引いたものです。M&Aの企業価値算定では、純有利子負債も企業価値であると判断されます。

貸し手は、その企業にお金を貸すだけの価値があると判断して貸しているので、その金額が企業の信用力つまり企業価値を表していることにもなります。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の分母となるEBITDAは、営業利益と減価償却費を足したものです。営業利益は、売上総利益から各種コストを差し引いて算出します。

しかし、営業利益だけではEBITDAを正確に算出できません。というのは、利益を生み出すために活用された固定資産が考慮されていないからです。

そこで、営業利益に減価償却費を足すことで、固定資産が生み出した価値も表すことが可能です。

こうして求めたEVをEBITDAで割ることで、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率、つまり投資資金が何年で回収できるかを評価することが可能です。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は計算がしやすいメリットがある一方で、算出する対象企業によっては正確性に欠ける面があるなどのデメリットがあります。

また、企業価値評価手法であるマーケットアプローチ・コストアプローチ・インカムアプローチにも、それぞれメリット・デメリットがあります。本章では、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）)倍率のメリットとデメリットを解説します。

【マーケットアプローチ・コストアプローチ・インカムアプローチの比較】

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率のメリットとしては、計算のしやすさが挙げられます。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は会計基準の違いによる影響が小さいので、同業種であれば海外企業の買収判断も簡潔に行うことができます。

また、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は、比較対象となる適切な企業を選別することができれば、その企業が割安か割高かについてより正確な判断が可能です。

前述のように、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率は、マーケットアプローチという評価方法に該当します。企業価値の評価方法には、ほかにもコストアプローチとインカムアプローチとがあります。

コストアプローチは現在の企業価値を客観的に評価する点で優れており、インカムアプローチは評価対象企業の将来性を数値に反映できる点がメリットです。

実際の企業価値評価では、マーケットアプローチ・コストアプローチ・インカムアプローチを組み合わせることで、より正確な評価が可能になります。

EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率のデメリットは、業種や企業規模によっては適切な類似企業がみつからない可能性がある点や、適切な類似企業を選ぶのが難しい点が挙げられます。

また、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の計算には、評価する企業の個別状況は含まれないので、企業ごとに合わせた正確な算定が難しいこともデメリットのひとつです。

なお、コストアプローチには将来の収益力が含まれないというデメリットがあり、インカムアプローチには主観が入りやすいというデメリットがあります。

マーケットアプローチ・コストアプローチ・インカムアプローチにはそれぞれデメリットもあるので、それらをカバーできるよう複数の方法を組み合わせるケースが一般的です。

EV/EBITDA倍率は、売り手企業への投資額が何年で回収できるかを図る指標です。しかし、回収期間が何年であれば割高か割安なのかは、業種や会社の規模、専門家や買い手の判断などによって変わります。

一般的にEV/EBITDAの目安は8倍といわれ、EV/EBITDA倍率が8倍よりも高ければ割高、8倍よりも低ければ割安であるとされています。

しかし、実際には、成長期にある業種やベンチャー企業などの場合、EV/EBITDA倍率が3倍から8倍の間になることが多く、8年での投資回収は割高であると判断される場合があります。

逆に、成熟期にある業種や企業の場合はEV/EBITDA倍率が8倍以上になるケースも多く、8年での投資回収は割安であると判断されることもあります。

EV/EBITDA倍率の目安である8倍という数字は、東証1部企業すべてを平均して出したものであり、すべての業種・企業規模に当てはまるものではありません。

中小企業・ベンチャー企業の場合、EV/EBITDA倍率に加味されていないので、EV/EBITDA倍率を用いて投資判断の目安を付ける際は、業種や企業規模などを考慮しなければなりません。

これらの要素を考慮しながら適切にM&Aの判断を行っていくには、M&Aの専門家によるサポートを得るのがベストです。

M&A総合研究所では、会社の売却可能性や売却の目安となる金額を豊富な企業価値算定経験のあるアドバイザーが算定いたします。

お電話またはメールフォームによる無料相談は24時間お受けしておりますので、M&Aをご検討の際はどうぞお気軽にご相談ください。

計算がしやすく数字の比較がわかりやすいEV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率ですが、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率が的確に計算できない場合もあります。

それは、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率のEVがマイナスの場合とEBITDAがマイナスの場合です。

EVは、時価総額の低い会社が多額の内部留保を保有している場合、マイナスとなることがあります。EVがマイナスということは、理論上、買い手は買収資金を出すことなくその企業を買収できるということになります。

マイナスのEVをEBITDAで割ると、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率はマイナスになってしまうため、投資回収期間を参考にすることはできません。

また、会社の成長ステージなどによっても、EBITDAがマイナスになることがあります。EVをマイナスのEBITDAで割ると、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率もマイナスになってしまうため、EBITDAがプラスになるよう評価方法を変える必要があります。

このように、EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を用いるには適さないケースがある点には注意が必要です。